生活の中で英語を身近に学べる環境

お子様の年齢に合わせ午前・午後の英語と触れ合うカリキュラムの他、何気ない会話や遊戯の際にも

自然と英語が交わるコミュニケーションを通じて、豊かな感性を育みます。​

“幼児教育の無償化”政策で、当園をさらにご利用しやすくなります。

政府が掲げる、新しい経済政策パッケージの目玉である“子ども・子育て支援法改正法案”によって、2019年10月1日から幼児教育の無償化制度が全面的にはじまります。

 

この政策は、幼児教育の負担軽減を図るだけでなく、少子化対策、そして子供の生涯にわたる人格形成の基礎を培う幼児教育をサポートいたします。

幼児教育の無償化

幼児教育の無償化が閣議決定、衆参予算委員会等で可決され、2019年10月1日から幼児教育の無償化が全面実施される予定です。

 

当園のような企業主導型保育施設(標準的な利用料)も無償化の対象となりますので、当該保育施設をさらに利用しやすくなります。

 

具体的には、共働きのご家庭、シングルで働いているご家庭など、保育の必要性があると認められた子供になります。

 

・3~5歳:幼稚園、保育所、認定こども園、地域型保育、企業主導型保育(標準的な利用料)の利用料を無償化

 

・0歳から2歳児の子供たちの利用料については、住民税非課税世帯を対象として無償化

 

幼稚園の預かり保育や認可外保育施設等についても、一定の条件(上限額の設定など)を満たす場合に限り無償化の対象となります。

 

無償化制度の詳細は、内閣府のHP(幼児教育無償化の制度の具体化に向けた方針の概要)に掲載されております。当園の保育料も無償化により負担が軽減されますので、“英語+保育”教育をご利用しやすくなります。

−幼児教育の無償化の具体的イメージ−

※住民税非課税世帯については、0歳~2歳児についても上記と同様の考え方により無償化の対象となる。この場合月4.2万円まで無償

※この表は2019年4月時点の内閣府HPを参考に作成しており、情報は内閣府HPを優先します。

参考:内閣府、文部科学省、厚生労働省

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